今、保健事業に求められる視点と『実効性のある具体策』をご紹介。
国のEBPMやデータヘルス政策の検討をはじめ、「骨太の方針」「健康日本21(第三次)」「第3期データヘルス計画」など、国の健康政策形成に携わってきた東京大学 古井祐司 特任教授をお招きし、これからの保健事業に求められる視点についてご講演いただきました。
「アウトカムを重視する保健事業」への転換を踏まえ、現場でどのように施策を実装していくかという観点から、デジタルを活用した具体的な取り組みをご紹介しました。特に、従来の施策ではアプローチが難しかった層への支援や、継続的な行動変容を促す工夫、データに基づく支援について、事例を交えて解説しています。
東京大学未来ビジョン研究センター データヘルス研究ユニット 特任教授/自治医科大学 客員教授。
公衆衛生・データヘルス分野を専門とし、保険者の保健事業の高度化やEBPM推進に関する研究に従事。国の健康政策にも関与し、データに基づく保健事業の実装をリードしている。
株式会社CureApp 事業開発・推進統括取締役
京都大学 法学部 卒 (旧)司法試験合格。
国内VCを経て戦略コンサルティング会社ベイン・アンド・カンパニーに参画し、医薬・ヘルスケア領域のプロジェクトに多数従事。禁煙支援プログラムの開発・普及をはじめ、生活習慣領域におけるデジタルヘルスの実装を推進している。
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